㊧ピックルボールワンの熊倉周作代表取締役、㊨ピックルボール元全米チャンピオンのダニエル・ムーア氏

日本人のプレーヤー人口は、2024年3月時点では1万人だったが、2025年3月には4万5000人になった。バドミントンコートを中心に全国に400以上のプレースポットがある。現時点でのアメリカと日本のギャップは、①場所（近所にコートがない⇒ただしローコストで整備できる）、②情報（日本語の上達方法が分からない）、③人材と仕組み（指導者と審判不足、イベント運営ノウハウがない）。

ピックルボールワンは、幸福度を上げる新コミュニケーションツールとしてのピックルボールに着目し、2023年から取り組みを開始した。事業としては、①専用メディアの運営、②EC、③イベント・大会の開催、④コンサルティングで、ECで収益化する。

国内への拡大のメリットは、①シニア層（年齢や体力に関係なく楽しめる。部活由来のスポーツではないので誰もが初心者でルールもシンプルで覚えやすい）、②ジュニア層（運動が苦手な子どもも楽しめる。コートが小さく安全性も高い。性別や体格差が影響しにくい。そしてジュニアプレーヤーがほとんどいない）、③企業（ウェルビーイングの取り組みになる。昼休みや社員のコミュニケーションに活用できる）とさまざまに活用できること。

ちなみに、日本におけるテニスコート事業社は1700あり、そのほとんどが従業員10人以下。コート数は1996年の9700から2015年には6400と約30％減っている。テニスコート施設をピックルボールに使用することで、①稼働率の向上（少人数短時間で楽しめる）、②テニス以外の新規顧客獲得、③コートが小さいので回転率の向上、が期待できる。また、2028年のロサンゼルス五輪での種目化は見送られたが、2032年のブリスベン五輪では有力な新種目候補になっている。

法人向け名刺管理サービス等を展開するSansanの社長室ピックルボール推進担当の西郷琢也氏は、同社とピックルボールとの関わりについて、「2023年12月に当社の代表（寺田親弘氏）がアメリカに行った際に、すでに当たり前のスポーツになっているピックルボールを知り、日本での普及推進を支援できるのではないかと考えたことからスタートした」と語った。2024年2月から普及推進のためのイベント開催を始め、2025年はトッププロ育成プロジェクト「PICKLEBALL X」と国内最大級のピックルボール国際大会「PPA TOUR ASIA,Sansan FUKUOKA OPEN」（8月26～31日：糸島市運動公園）の開催に取り組んでいる。

同社では、スポーツとして発展させるために、「今後は、選手個人へのスポンサードも検討する」としており、年内に都内に初の室内コートを開設する予定だという。