スポーツ庁は8月27日、靴（シューズ）を起点に日常の活動量を増やし、運動・スポーツの習慣化や健康増進につなげる新たなソーシャルアクション「シュープロ」の記者発表会を開催した。2026年9月2日から本格的に取り組みを始め、スポーツメーカーやスポーツ用品店、IT企業、自治体など幅広い団体と連携しながら、「日常的に『動きやすい靴』を着用し、アクティブな生活を送る社会」を目指す。

シュープロは、「シューズ」と「プロジェクト」を組み合わせた名称。スポーツ庁の河合純一長官は発表会で、仕事や家事、育児などで運動のための時間を確保することが難しい人がいることを背景に、「スポーツというところを起点に考えるのではなく、皆さんが日常的に使っている、シューズというのを起点に、発想を変える」と説明した。

仕事中の移動や買い物、散歩、地域での活動など、日常生活にすでにある「移動」を、動きやすい靴によってより前向きな行動につなげる。河合長官は「皆さんの最初の一歩を後押しするプロジェクト」と位置付けた。

さらに、ビジネスシーンも含めて、スニーカーなどの動きやすい靴の着用を広げ、「動きやすい靴」を履くことが当たり前という新常識をつくることも掲げる。企業には職場で動きやすい靴を履いて働くことを認める環境づくりを、自治体には地域全体を巻き込んだ健康づくりや地域活性化につながる取り組みを呼びかける。

発表会ではトークセッションが行われ、賛同団体がそれぞれの取り組みを紹介した。会場には各団体のブースも設けられ、団体ごとの特徴や強みを生かした「各団体×シュープロ」の多様な連携の形が示された。

会場内ではチヨダ、デサントジャパン、ミズノ、ゼビオなどシュープロ賛同団体によるブース出展も行われた

「靴」から日常の行動変容へ

同発表会で行われたトークセッション第1部「シュープロの描く未来」では、下記のメンバーが参加。