Shoes Post Onlineは、本日6日（月）から2025年の配信をスタートいたします。本年もよろしくお願いいたします。その1本目のニュースは、今年のシューズ業界の流れにつながるような情報として、2024年の【シューズポストが選ぶシューズ業界10大ニュース】をお届けいたします。

①靴べらや手を使わなくても履ける「ハンズフリーシューズ」が市場を席捲

【ミニ解説】2022年に日本市場に登場した“手を使わなくても履ける”ハンズフリーシューズが大きく拡大したのが2024年。スケッチャーズのSlip-ins（スリップ・インズ）やチヨダのPB「セダークレスト」のスパットシューズなど、100万足以上を販売するシリーズも登場してきた。グローバルスポーツブランドから国内のブランドまで、マーケットはハンズフリー一色になり、2025年はさらに拡大すると推測される。

②「革（レザー）」は動物由来のものに限るとJISで制定される――ヴィーガンレザーやアップルレザー等の使い方は間違いに

【ミニ解説】“〇〇レザー”とは言うものの、動物由来の本来のレザーではない製品が市場にあふれていることから2024年3月、国家規格であるJIS（Japanese Industrial Standards＝日本産業規格）で、用語としての「革（レザー）」が規定された。今まで使われていたヴィーガンレザーやアップルレザー、サボテンレザーといった使い方は間違いになった。

③2023年の履物輸入は数量横ばい、金額は3％増にとどまる

【ミニ解説】靴の供給に大きな影響を与える履物の輸入は、為替の変動やコスト増で単価が上昇するなか、数量は思ったほど増えない状況が続いている。コロナ禍で数量が20.2％減、金額で18.6％減と激減した2020年の履物の輸入は2021年、足数で4.7％増、金額で5.7％増にとどまった。翌2022年は数量で12.3％増、金額は37.5％増となったものの、2023年は足数が0.3％減、金額は3.1％増と、ほぼ横ばいで落ち着いた。単価の上昇で金額はコロナ禍前よりも増えているが、足数が戻り切っていない。

④箱根駅伝を舞台にランニングシューズのシェア争いが熾烈に

【ミニ解説】ナイキによるプレート入り厚底レーシングシューズの登場以来、長距離レース用のランニングシューズのシェア争いが大きく変化、カウントしやすい箱根駅伝でのシェアはマスコミにも取り上げられるようになった。各ブランドが厚底モデルの開発に努めたことからシェアはばらけ、2025年の着用率は4ブランドの争いになり、速報ではアディダスが1位を奪取した模様。

⑤アキレスが2026年3月末までにシューズの国内生産終了を発表

【ミニ解説】アキレスは2024年4月、2026年3月末までに栃木県足利市で行っているシューズの国内生産を段階的に終了すると発表した。同社では、その理由として「シューズ事業を取り巻く環境は非常に厳しく、原材料価格・エネルギーコストの高止まりや、生産・流通に関わる加工費や物流費の高騰、少子化の急速な進行による対象品の物量減少、輸入廉価品の台頭、設備老朽化に伴う維持管理費用の増加等」をあげた。同社は、職域を始めとする長靴や上履き・学販シューズなどを国内生産している。

⑥チヨダが子会社マックハウスを売却、シューズビジネスに集中・特化へ

【ミニ解説】チヨダは2024年10月、35年にわたりグループ会社として事業展開してきたカジュアル衣料小売のマックハウスを、ジーエフホールディングス傘下の投資会社に売却すると発表した。本業の靴事業が回復してきたなかでも衣料品事業の回復が見通せず、今後は靴ビジネスに集中・特化する。

⑦シューズもCFP（カーボンフットプリント）を算出する時代に

【ミニ解説】企業運営のうえでサステナビリティへの取り組みが必須項目となるなか、シューズについても生産から販売に至るまでの温室効果ガスの排出量をCO2に換算するカーボンフットプリント（CFP）算出が注視される時代となった。製品のCFPを記載するメーカー（ブランド）が出てくるなか、環境省も対応に乗り出し、2024年3月開催の「脱炭素経営フォーラム」では、チヨダグループのチヨダ物産が紳士靴「ハイドロテック」のCFP算出結果を発表。7月には「製品・サービスのカーボンフットプリントに係るモデル事業」への参加企業等を公表した。

⑧3Dプリンターを活用したシューズづくりが活発化――APPLE TREEが「スターレイ」1号店を開店、ミズノはソールをカスタマイズするシューズを発売へ

【ミニ解説】3Dプリンターをシューズの開発に活用する動きは以前からあったものだが、製造時間が長くかかることもあって、どのような方向で拡大していくかは手探り状態だった。2024年は、これまでシューズづくりに必須だった金型を必要としない3Dプリンターを使った開発が、シューズ業界にもEV車のような変革をもたらすのか、改めて考えさせられる年となった。

⑨ブランド直営店の出店相次ぐ――コロナ禍収束でインバウンド客増加も追い風に

【ミニ解説】コロナ禍で店頭での対面販売が大打撃を受けたことは記憶に新しいが、そこから脱した2024年はインバウンド客も戻ったことから、シューズを軸とするブランドの直営店の開店が目白押しになった。ECと合わせて消費者に直接販売するDTC（ダイレクト・トゥ・コンシューマー）を強化するブランドが多くなってくるなか、流通を絞り込むところも増えてきており、仕入れ商品で商売を行う靴小売店に大きな影響を与えている。

⑩コロナ禍追い風にワークマンの靴カテゴリーの売上げが5年間で1.8倍に

【ミニ解説】コロナ禍が収束して、さあ、これからシューズの需要が回復すると思いきや、為替変動を始めとしたコストの上昇で物価が上昇、シューズの価格も上がっている。節約志向に入った消費者は、必需品の購入を最優先することからシューズの買い替えサイクルは確実に長期化している。こうした状況を追い風にしたのが廉価なシューズを販売するワークマン。2022年春にWorkman Shoes（ワークマンシューズ）業態も開発し、2024年3月期の靴カテゴリーの売上高は286億円と、5年前から1.8倍になるという高速で成長している。