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2021年05月09日

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全履協総会で新会長の藤原氏「経験生かしつつ新しい動きの準備が必要」と語る

マスク着用、ソーシャル・ディスタンシングの配置で行われた総会

全日本履物団体協議会(全履協)は6月11日、東京の上野精養軒で第43回通常総会を開催した。冒頭、西井英正会長(弘進ゴム社長)は、「(新型コロナウイルスにより)すべての業界が厳しいが、とくに消費財を扱う我々の業界は買う人、買う場所が様変わりした。アフターコロナの世の中は、モノの届け方が変わっていく。当協議会は製造から卸、小売が集っているところに意義があるので、協力してどのようにエンドユーザーにモノを届けていくかを考えていきたい」と挨拶した。


19年度の事業報告では、日本の履物統計を作成したこと、19年5月26、27日に中国・広州市で開催された第38回国際履物会議への参加などが報告された。国際履物会議にはメンバー12カ国・地域(日本、中国、香港、インド、インドネシア、韓国、マレーシア、フィリピン、台湾、タイ、ベトナム、バングラデシュ)から15団体とオブザーバー2団体(カンボジアとミャンマーの履物協会)が参加し、オブザーバー2団体の加入が正式承認された。


20年度も日本の履物統計の作成や、11月18~20日に香港で開催される国際履物会議への参加などを計画する。


任期満了により、新会長に全日本革靴工業協同組合連合会会長の藤原仁氏(パイロットシューズ社長)が就いた。就任挨拶で藤原氏は「何が起きてもおかしくない時代になった。これまでの経験を活かしつつ、新しい動きを準備しなくてはならない。当協議会の力を最大限に発揮して日本の靴産業の発展に取り組みたい」と述べた。


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