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2026年05月13日

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マドラス、女性従業員の実態に寄り添った健康支援・福利厚生制度として「mederi for biz」を導入――低用量ピルに加え、漢方を含む幅広い選択肢を福利厚生として導入し、実態に即した支援体制を整備

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マドラスはこのほど、オンラインピル診療サービス「mederi Pill(メデリピル」を展開するmederi(東京都渋谷区、坂梨亜里咲代表)が提供する企業向け健康支援・福利厚生サービス「mederi for biz(メデリフォービズ)」を導入した。女性従業員が全体の約6割を占め、そのうち約8割が店舗勤務を担う同社では、従業員の多様な健康課題に対応し、より働きやすい環境づくりを推進する。


同社では、接客を担う店舗スタッフを中心に、体調面の不調が業務や働きやすさに影響しやすいことに加え、従業員それぞれのライフステージに応じた健康課題が多様化していることから、低用量ピルだけでなく漢方も含めた幅広い選択肢を福利厚生として整備。制度導入の検討にあたっては、あらためて制度内容を精査するとともに、女性社員の意見を集約し、現場の声を反映した制度設計を進めた。


また、創業100年を超える老舗企業として培ってきた信頼やブランドを大切にしながら、女性活躍推進に向けた新たな取り組みを進めることで、従業員にとっての働きやすさ向上にとどまらず、企業姿勢の対外的な発信にもつなげたい考えだ。


マドラスの岩田敏臣取締役は、「当社が目指しているのは『全社員のコンディションマネジメント』を支えるインフラの整備」とコメント。不妊治療やホルモンバランス、更年期などの悩みについて「性別や年代を問わず誰にでも起こり得るもの」とし、「男性社員やベテラン層も含めた全社員が活用できる“健康インフラ”として位置付けている」と説明した。


さらに、「体調不良によるパフォーマンス低下を未然に防ぎ、生産性向上やライフイベントを理由とした離職不安の軽減につなげたい」とし、「互いのコンディションを理解し尊重し合える『チームで戦う土壌』を築いていく」と今後の展望を語った。


mederi for bizは、企業向け健康経営支援サービスとして、セミナー、動画コンテンツ、オンライン診療、漢方・ピル処方などを組み合わせて提供する福利厚生サービス。導入企業では、生理やPMSによる業務への影響軽減や女性活躍推進、離職率対策などへの効果が期待されている。


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