笹川スポーツ財団（東京都港区、渡邉一利理事長、以下SSF）は、頻度・時間・運動強度からみたSSF独自の指標である「運動・スポーツ実施レベル」を始め、スポーツ観戦率や好きなスポーツ選手など、2022年のスポーツライフに関する調査を全国の18歳以上の男女3000人に実施し、その結果を発表した。SSFは、1992年から同調査を隔年で実施しており、その結果を公表している。

今回の調査は2022年6～7月に実施。「コロナ禍の行動制限がある程度解除された時期ではあるが、調査には1年間を振り返って回答する質問が多く、新型コロナの流行や同時期の社会変化を反映した結果となった」（スポーツ政策研究所 政策ディレクター宮本幸子さん）。

「する」スポーツの代表的指標である運動・スポーツ実施率については、年1回以上の運動・スポーツ実施率は72.9％となり、2020年調査時の73.3％から横ばいで推移しているなど、全体では大きな変動はみられなかった。身近な場所で1人でも実施できるエクササイズ系種目（散歩、筋トレなど）の人気が高く、行動制限がある中でも多くの人が可能な方法で運動・スポーツをしていた様子がうかがえるとSSFでは分析している。

一方で、体育館やグラウンドといった施設の利用は減少し、スポーツクラブ加入率も全体で16.6％と過去最低水準を記録したという。

「みる」スポーツは、直接観戦率（19.3％）、テレビ観戦率（79.0％）ともに過去最低を記録。しかし、インターネット観戦率は2020年調査より7.5ポイント増の21.4％となり、種目別では格闘技が6.7％で1位となった。

「ささえる」スポーツは、地域の大会・イベントにおけるボランティアの減少が顕著で、ボランティア実施率は4.2％と過去最も低い水準となった。

これらの結果から宮本さんは「施設でのスポーツ実施や直接観戦などについてはコロナ禍で特に影響を受けた部分ではないかと思う。一方でスポーツクラブの加入や、ボランティアの希望率などについては中長期で緩やかに減少傾向があったところにコロナ禍でさらに減少したようにも見えており、調査結果から明確にコロナが原因、あるいは中長期のトレンドが原因ということはまだ言いがたい状況ではあるが、その両方が合わさって今の低い数値になっているのではないかと分析している。いずれにしても体育館やグラウンドの施設を利用してそこに皆で集まって、ボランティアで支え合って楽しむようなスポーツがコロナ禍で薄れたような結果の数値になった。実施率にとどまらず、スポーツライフの質の向上に向けた取り組みというのが求められる」と考察を述べた。