日本における新型コロナウイルスの感染者数が20万人を超えた（12月22日現在）なか、外出自粛などにより運動の機会が減ったことが、健康に大きな影響を与えかねない、と指摘する声もあがっている。

第一生命経済研究所が20年5月に発表した「コロナ禍としての運動不足」のレポートでは、屋内で運動する人は22.1％減ったが、屋外で運動する人も18.1％減っており、新型コロナウイルスの感染拡大で、屋内外で運動する人が減っている、としている。

運動不足を感じる人は全体の53.4％を占め、とくに女性は6割前後が運動不足を感じ、男性でも20・30代で5割台、40代以上では4割台が運動不足を感じているという。

またスポーツ庁は、11月13日に発表した「Withコロナ時代に高齢者の健康2次被害をスポーツや社会参加で予防するために」と題したレポートで、都内および近郊の大学の研究機関による調査として、外出頻度の顕著な低下によるものと考えられる筋肉量の低下、歩行速度の低下および認知機能の低下等が、健康2次被害につながると指摘している。

運動不足を要因とする身体活動の低下は、要介護状態になりやすいフレイルやロコモティブシンドロームにつながりやすく、2型糖尿病等も身体活動の低下が基礎疾患の悪化につながりやすくなると指摘している。

そうしたなか、一番、手軽に行える運動のひとつが歩くことであり、個人のペースで行えるうえ、コロナ禍でも密を避けて行うことができる運動として、もっと日常に取り入れる人が増えてほしいところである。

日本には80年代からウォーキングシューズが登場し、2000年代にかけて市場に合った形に熟成された。ただし、以前から最も曖昧なカテゴリーだったウォーキングシューズが、2011年から「歩きやすい靴」として幅広い層に浸透してきたスニーカーと混ざり合って行き場を失うなか、代わって台頭してきたのが独自の健康機能をもたせた「健康機能シューズ」だ。

健康機能シューズは、歩くことをベースにして、生活者の「困りごとを解決する」種類のカテゴリーになる。

例えば、マーケットでは正しい歩行軌跡に導くシューズが開発されているし、何らかの問題を抱える人を含めると国内に約3000万人を数えると言われる“ひざ”の悩みを予防するシューズがある。

さらに約10年前に流行したトーニングシューズと同様の考えのもと、毎日の歩行をトレーニング時間に変え、衰えやすい足（脚）の筋肉を鍛えられるように、あえて重く設計されたシューズもある。

立ち仕事に従事する人のことを考えて、足（脚）が疲れにくいように通常よりもクッション性を高めたシューズや、ランニングをする際にひざや腰の負担を軽減するシューズなど、健康に毎日を暮らすための困りごとを解決する機能を付加したシューズの提案が活発化してきている。

健康のために歩く、運動するということは誰しもが考えることであるが、それを行いやすくしたり、効果的に行えるようにする健康機能シューズのマーケットが広がりつつある。

今回は、そうした健康機能シューズのなかから『ひざ』に着目して開発されたシューズ、2つのブランドを紹介する。

国民の4人に1人が何らかの問題を抱えると言われる「ひざ」に着目したシューズ