シューズ片足購買サービス「DIFF.」を運営するDIFF.は、日本政策金融公庫と大阪信用金庫から1200万円の資金調達を実施した。同社では、月間300足の販売を早期に実現し、2025年9月までに累計1万足の販売を実現することを目標に、マーケティング、プロダクトデザイン、コミュニティ形成に注力していく。

DIFF.の清水雄一代表は、2022年にミズノ初の出向起業事例として、DIFF.を設立した。起業前に社内のデータベースを参照した調査結果によると、日本人の「5人に1人」が左右で推奨される靴のサイズが異なるというデータが出ており、さらに課題を持っている消費者に価値を届けようと考えた時に、1社・1ブランドの製品だけでは実現できないと考えた。また、目標である「左右別サイズでシューズを買えることを次の世の中の当たり前にする」ためには、メーカー同士の垣根を超えて挑戦することが大切だと思った。

そこで、ミズノの資源を活用できる社内起業ではなく、出向起業を選択し、自己資本をベースに起業する道を選んだという。設立時の資本金でスタートし、運営を続けたDIFF.にとって、初期の検証／開発資金の調達は必須だと考えており、同社の状況・事業にとっては融資による資金調達がマッチすると判断した。

2023年4月にサービスサイトをリリースした後、ミズノ社製のランニングシューズ(https://diff-shoe.com/lp?u=wave-rider-26-mens)の販売を開始し、今後、取り扱いモデルや取り扱いブランドは随時拡大させていきたいとしている。そのために、今後は顧客理解を深めること、コンセプトおよびプロダクトミックスを改善することを通じて、プロダクトマーケットフィット（市場に製品が受け入れられ、拡大・成長すること）を目指す。

また、ファン／サポーターとの関係構築も重要な活動であると位置づけ、現在ファンコミュニティの企画／推進を実施している。今回の調達資金は、顧客理解とプロダクトや体験の改善に加え、ファンコミュニティ企画推進にも活用していくとしている。