アルペンは、VPP Japan（東京都千代田区、秋田智一代表取締役）、およびアイ・グリッド・ソリューションズ（東京都千代田区、秋田智一代表取締役社長）と連携し、PPAモデル（第三者所有モデル）で自家消費太陽光発電を設置し、余剰電力を他電力利用者にCO2フリー電力として供給する「余剰電力循環モデル」の導入を開始する。

同社では、昨今の気候変動や環境破壊の影響によって、スポーツを楽しむために不可欠な自然環境が失われつつあることに危機感を感じ、自然環境を守る活動である「Alpen GREEN PROJECT」に取り組んでいる。その活動の一環として、気候変動の一因となっているCO2排出量削減を推進しており、2027年までに2015年度対比で50％以上のCO2排出量削減を目指している。

これまでに、全店舗の照明をLED化するとともに、一部店舗に再生可能エネルギーを導入するなどの取り組みにより、2015 年度対比で40％以上のCO2排出量を削減した（2022年度実績）。今回、さらなるCO2 排出量削減を目指し、2024年6月末までにアルペングループの全国18施設に、発電容量約3.7MWの自家消費型太陽光発電システムを稼働する予定。これにより、年間最大で891tのCO2 排出量削減を見込んでいる。

さらに今回は、太陽光発電によって自社の電力をまかなうだけでなく、「余剰電力循環モデル」を導入することで、太陽光導入量を最大化するとともに、消費しきれない太陽光余剰電力を、CO2フリー電力として他電力利用者に供給し、再生可能エネルギー普及を後押ししていく。

PPAとは、「Power Purchase Agreement （電力販売契約）」の略で、PPA事業者が電力需要家の敷地や屋根等のスペースに太陽光発電システムを設置し、そこで発電した電力を電力需要者に販売する事業モデルのこと。また、従来のPPAは電力消費量が比較的少ない施設や平日休日の差が激しい施設などでは、太陽光電力を施設内ですべて消費しきれないため、屋根面積に対して導入可能な太陽光容量が小規模となり、経済合理性が成立しないという課題があった。

今回、連携しているアイ・グリッド・ソリューションズでは、事業を通して蓄積した電力ビッグデータを活用し、電力データと気象データをAIで解析することにより、24時間先までの電力使用量を施設毎に予測する要素技術を保有し、太陽光発電量予測技術を組み合わせることで、余剰電力量の予測を行う独自のモデルを構築している。そのモデルを「余剰電力循環モデル」とし、それによって自家消費太陽光導入量を最大化するとともに、余剰電力を他電力利用者へ供給し循環させていく。